学校廃校後の活用法

　過疎高齢化・少子化が進行する日本社会。子供たちの声がしない校舎が廃校施設になっていますが、「活用法」にはいろいろありました。
　２０２５年３月６日に讀賣新聞には「廃校の利活活用」という記事では「地域拠点や観光資源に」「放置施設もかさむ維持費」「文科省が情報集約・公開」という見出しがあります。

　取り上げられた好事例は、高知県室戸市にある「廃校水族館」。地元漁師が提供する魚網にひっかかった魚各種が、元学校のプールで泳いだり、水槽の中にいたりして、身近な水族館として人気スポットになっています。

　それは成功事例ですが、廃校のすべてが有効活用されているわけではありません。広域避難場所として高知市と仁淀川町で締結されました施設は泉川多目的集会所と旧大﨑小学校跡は、両方とも元が学校施設です。

http://futaba-bousai.cocolog-nifty.com/blog/2024/03/post-9536dc.html
（仁淀川町への疎開（広域避難訓練）が報道されました。）

　災害時の避難所に現役の小中高校も地域住民の避難所にあんります。校舎自体が耐震性があるからです。廃校とて同じです。企業などの活用などもあります。

　ですが記事にある増すように、後利用が決まっていない放置された廃校校舎も維持管理費が自治体の負担になってります。
　
　小学校校区は、地域コミュニュティの単位です。放置されることなく、新たな地域コミュニュティの核施設として再生していただきたいものですね。

防災先進地である黒潮町に学ぶ（その２）

　大津波の襲来予想に、あきらめていた住民が「自分事になり」避難訓練にも積極的に参加するようになりました。「計画された避難場所は１６８か所。避難道は２９５路線。津波の予想の到達時間内に高台に避難することが難しい地域には、津波避難タワーを黒潮町内に６基整備
しました。

③地区防災計画は、①の全職員防災地域担当制の導入と、地域住民と一緒になり「戸別津波避難カルテを」こしらえたことで、黒潮町の地区防災計画を策定したとのことです。

　２０１８年に高知市で全国地区防災学会が開催され、下知地域は私が黒潮町は地域住民３人が発表されましたが、地域の中でのワークショップを徹底的にされているので、「地に足がついた」津波雛計画になり、住民各位も自分事になったということですね。物凄いことであると思いました。

　避難路の整備や個別津波避難カルテを具体的に作成し、みえる化」することで、住民各位の意識も劇的に変化したそうです。

坂本茂雄さん県政かわら版・７５号

　下知地域の地域代表（下知地区減災連絡会事務局長・下知地区交通安全指導員）の県議会議員である坂本茂雄さん。この度「坂本茂雄県政かわら版・７５号」が編集発行されていました。

　１面は１２月定例会の関係記事です。
「３１２億円の補正予算　手話言語条例成立」

「防災・減災　物価高騰対策に充当」

ただ見出しにあるように、補正予算案は、四国８の字高速ネットワーク化や、浦戸湾３重防護堤防の建設を推進する予算であり、全会一致や賛成多数での可決は妥当なと事です。

「特定利用港湾」指定同意の撤回を求める請願は否決」とあります。

　北東アジア地域は、中国、北朝鮮、ロシオという軍事力を増大させ核武装している独裁国が「向こう3軒」の近隣国です。政府が提唱する「特定利用港湾」になれば、利用するのは自衛隊だけでなく米軍も利用するだろうと、地元に断らなくても米軍は利用し放題なのです。それは「日米地位協定」があるからです。

　日米地位協定は、日本国憲法より上位にあり、日本のどこへでも米軍は着陸し、港に接岸できます。米軍基地内だけでなく、日本中の港湾施設にも飛行場も米軍の軍事作戦で利用できます。

　「軍事施設化」すれば、敵国からの攻撃対象になります。高知港、須崎港、宿毛港も攻撃対象に安る可能性が一段と高くなりました。
　これはとても残念な否決でした。

　２面・３面は９月の定例議会で「一問・一答形式」の質疑の詳細が掲載されています。

　２面は

「仮設住宅の確保について」①

「災害中間組織について」②

「県１消防広域化について」③
での質疑応答がなされていました。

①仮設住宅用地は、いまだにL２想定での家屋損壊が起きた場合、被災者全員が高知県内で避難生活ができません。未だに４割台の確保ではないでしょうか。その上浸水被害、土砂崩れ被害などhがない安全住宅用地を確保することが、県政の最重要課題です。（土木部長）

②災害中間組織について

　個の質疑はとても重要です。昨年能登半島地震が１月１日に発生した直後に、専門性があり、支援体制があるNPO組織のいくつかが、全国より石川県庁に駆け付けました。ところが石川県庁は災害対応に追われ、専門性のあるNPO組織を冷遇し、対策会議の部屋にも入れず、廊下にいてくれとの酷い対応をされたと聞いています。せっかく全国各地から縁門性がありノウハウも、人も機材なども持参していただきながら、結果的になおざりに市、初動対応が物凄く遅れたと聞きました。

　あらかじめ災害時の支援団体の「受け入れ窓口体制の構築」「情報共有化の仕組みづくり」など事前に県はこしらえないといけない筈。検討を開始したということですが、「いつまでに」「「どういう組織形態」で「どうやって官民の災害後対応の情報共有するのか」をいちはやく構築しなければなりません。
（子供・福祉政策部長が回答されていますが、不十分で事の重大さを理解していませんので私が補足しました。）

③「県１消防広域化について」

　各自治体にあり、大きな役目を担ってきた消防組織。ただ広域合併しただけでは機能不全になる可能性があります。調査が必要。（知事）

　３面は「福祉・防災・観光」の観点からの視点からの質疑でした。

①バリアフリー観光と災害時要支援につながる情報y提供を、バリヤフリー観光窓口（例えば「ふくねこ」）が担えないか

　黒潮町が既に「防災ツーリズム」を推進している。それに福祉防災の視点を付け加えれば、魅力向上になる。県全体に拡大したい。

　公共施設のバリヤフリートイレがまだまだすくないので、高知市内の施設については高知市と相談する。（子供・福祉政策部長）

②災害級の暑さ対策について

　街のにぎわいの創出を図るためにも、公共の場の暑さ対策は不可避である。国の計画も見据えて対処していく。（知事）

４面は坂本さんたちの県議会会派「県民の会」と濱田知事への県政要望の意見交換会の様子です。

　坂本茂雄さんの要望事項は、防災減災に関する事項でありとても重要です。

①災害関連法制と福祉法制の改正で、防災と福祉の取り組みをより強化すること

（知事）「災害関連死防止や。要介護者の悪化防止は、災害救助法に福祉支援を明確に位置付ける必要があり、全国知事会と連携し、国にも要望していく。
　（知事の回答は、これから国に要望していくばかり。県独自で福祉防災を行うという意欲は乏しいとしか言えない回答でした。）

②南海トラフ地震対策行動要項に、スフィア基準を最低限にした避難所環境整備と、初年度から「トイレカー」を５地域に１台を整備配備する。

（知事）トイレカーについては市町村が整備することを前提にはしているが、県が地域本部体制で整備する選択肢も大事なので検討してみる。

（避難所のスフィア基準については、石破首相が国会答弁で何度か言及し、防災庁設置を前提に内閣府の防災担当者の増員、対策予算の増額をに言及している。南海トラフ地震対策の最前線の高知県知事の答弁としては覇気を感じない。いつまでも「国頼み」の姿勢では行けないと思います。

　つくづく黒潮町の「先進性」を１月１９日の「合同研修会」で体験した後では、高知県庁の防災対策は「生ぬるく」感じます。いつまでも「国頼み」を県知事が発言しているうちは駄目ですね。

http://futaba-bousai.cocolog-nifty.com/blog/cat76059338/index.html
（２０２５黒潮町合同研修会）

昭和南海地震から７８年目

　今から７８年前の１９４６年１２月２１日に発生した昭和南海地震。ほぼ１００年に１度発生する南海地震の中で、規模が小さかったと言われています。

　しかし高知市街地の下知地区や潮江地区は建物の倒壊被害ばかりでなく、地盤が1・３M沈下したために地域内に海水が入り込み１か月半以上の長期浸水状態になりました。

d2c857de23218699 (1)http://futaba-bousai.cocolog-nifty.com/blog/2015/01/post-7f5a.html
（昭和南海地震を伝える動画映像）

　今後３０年以内に８割以上の確立で発生する南海トラフ地震は、昭和南海地震より規模が遥かに大きいとされています。

　昭和南海地震の記憶を忘れず、次の世代にどう伝え、次起きる南海地震にどう備えるのか。私たち下知地域では、実体験者の岸田康彦さんからお話を聞き、絵を描ける人、資金を集める人、パソコン操作の巧みな人、朗読がとても上手な人たちが地元下知地域におられ、『防災紙芝居』を作成し、訓練時に朗読しています。

http://futaba-bousai.cocolog-nifty.com/blog/2024/12/post-2cbb99.html
（２０２４年の防災訓零時の防災紙芝居の朗読と実体験者の岸田康彦さん）

〇添付写真は「昭和南海地震後の写真」です。６年前に他界した父が所蔵していました。土木技術者であった父が被害調査したときの写真です。残念ながらどこの地域なのかは不明です。

２０２４年総合防災訓練準備作業

　２０２４年１１月３０日ですが、１２月１日に延期されました「二葉町自主防災会・二葉町町内会主催、若松町自主防災会・中宝永町自主防災会共催の総合防災訓練」の準備作業に行きました。

　延期になったとはいえ、準備不足です。防災講話の講師２組も、順延でこれなくなり、プログラムが組み替えになりましたから。準備前段階は相変わらずの「孤独な作業」を仕事の合間にしていました。苦痛ではありませんが，若い人たちも積極的に関与してほしいとは思う。彼らも何かと忙しいので、お爺が無理強いは出来ませんね。やれる範囲でお互いやるべきことをすればいいんです。

　準備作業は、運営スタッフが集まるのは１５時です。そのときに参加者のお土産を袋詰めにします。県警からいただいたアルファ米、高知生協からいただいたお菓子とすずめ共同作業所、高知市地域防災推進課、高知県警、フタガミからの防災チラシを袋詰めにします。

　それと個人の選択で「賞味期限切れの飲料水」も、お土産に出します。賞味期限切れのアルファ米なども出してみます。こちらは自由選択とします。

　そのまえに５階屋上に国際信号旗を掲揚します。防災炊き出し訓練の事前準備もします。皆係が変わり、慣れていないので事前の準備は必要ですから
。
　靴底消毒の準備（２か所）をします。1階入り口付近に動線をつくり「検温計」測定⇒靴底消毒⇒段ボール＋ペットシートの設営。手動の検温計は8度以下では測定できませんので。

　検温機械は４階に置くことにしました。そこなら低温の影響は受けません。あたふたと準備を終えました。あとは明日の訓練ですね。防災放送の練習も屋上放送施設でしました。

黒潮町の地区防災計画

１１月５日は「世界津波の日」です。２０１７年に黒潮町で「世界高校生津波サミット」」が始まりました。黒潮町は防災対策先進地域です。高知県内では県教育委員会が学校安全対策課が「高知県高校生津波サミット」として「高知県版」で継承しています。

　２０２４年１１月２日高知県黒潮町で黒潮地区地区防災計画防災シンポジウムが多数の住民も参加して開催されました。

　https://www3.nhk.or.jp/lnews/kochi/20241103/8010022008.html
（黒潮町で「臨時情報」めぐり意見交換）NHK高知記事　

２０１６年頃に私たちの高知市下知地区と同様に、高知県で「地区防災計画」を推進し始めた黒潮町。２０１８年には高知市高知県立大学で、一緒に事例発表をしました。

http://futaba-bousai.cocolog-nifty.com/blog/2018/03/post-492d.html
（地区防災計画２０１８高知大会記事）

　黒潮町はその後、先進的な地区防災計画を実行しています。下知地区は未だに「字面面」の地区防災計画に留まっています。首長の行動力の差と、役場の推進力、住民の熱意が「形になる力」を感じます。

　新聞報道やテレビ報道は「ごく１部」しか伝えてはいませんが、「事前復興まちづくり計画」も公表しています。何事も「見える化」する努力は物凄い黒潮町の町長、役場、住民の熱意で推進されていることがわかります。

　それに引き換え「自分たちの非力さ」「下知地区全体の熱意のなさ」の現実はとても悲しい。

地震体験＆防災キャンプ

　近隣で二葉町受防災会とは協力関係にある中宝永町自主防災会が、２０２４年１０月５日（土曜）から１０月６日（日曜）にかけて「地震体験＆防災キャンプ」を高知市中宝永町の城見公園で開催されます。

　メニューは３部構成です。

１部は「起震車体験」です。起震車で震度６強や７の強烈な揺れを体験が出来ます。床にはいつくばって耐えるしかない強い揺れが体験できます。これは体験したほうが良いですね。

　阪神大震災は１３秒。能登半島地震は１０秒程度のの強い揺れだと聞きました。南海トラフ巨大地震は強い揺れが１分続くと言われています。１分間の地震の長さなども体験すべきですね。

　２部は美味しい避難食。

　多くの避難食の試食や、一部炊き出し訓練もあるようです。携帯ガスコンロでの調理も試みるようです。最近は防災食やレトルト食品、アルファ米食品なども美味しくなったようです。

　後必要なのは食物アレルギー対策ですね。植物アレルギーはよく知られているだけでも２７品目もあります。アレルギーフルーの非常食も個人でも地域でも備える必要性がありますね。

　3部は防災キャンプです。

　個人が持っているキャンプ用品を活用して、家と違う生活を体験する訓練でもありますね。家に住めなくなった場合、どういう生活をするのか。各人が真剣に考える必要がありますね。

　なかなか挑戦的な中宝永町の取り組みであると思いました。私等夫婦も何らかの形で参加しようと思います。

広報下知減災３３号

　広報下知減災３３号（２０２４年８月号）が、下知地区減災連絡会地味局長の坂本茂雄さんが編集・発行に尽力を尽くされました。９月１日の早朝に二葉町町内会加盟世帯にようやく戸別配布しました。

　１面は２０２４年６月１９日に開催されました下知地区減災連絡会（皆本隆章会長）第１３回定期総会の報告記事です。

　２０２４年事業計画については

①能登半島地震の教訓を踏まえた「住宅の耐震化と家具の固定化」の推進。

→二葉町自主防災会として家具の固定と木造家屋の自宅の耐震診断の推進を呼びかけ、下知コミュニュティ・センターに市役所のチラシウを置いていました。定数がいっぱいになりチラシは撤去されました。

②事前復興について

ア）事前復興まちづくり委員会（というか準備委員会）の発足と高知市事前復興まちづくり検討委員会との連携

→このところの検討事項。何とか今年度中に具体化したい（希望）

イ）事前復興講演会「生活再建委￥に必要な法制度を事前に知る」の開催。

→坂本事務局長が１１月９日（土曜日）に「被災後の生活再建に必要な支援制度を事前に知る」（永野海弁護士講演会を企画されました。（２面に詳細）

ウ）事業所対象の生業（なりわい）の復興をテーマにした講演会を検討する。

③広域避難の今年度事業について

ア）仁淀川町の広域避難所運営マニュアルの検討

イ）仁淀川町の広域避難防災キャンプ交流」

→８月３１日・９月１日の予定で仁淀川町泉川多目的集会施設に手防災キャンプを企画し、地元受民組織（長者だんだんくらぶ・泉川地区地区長会）、故井内市役所地域防災推進課担当、仁淀川町総務課危機管理室との意見交換と協議を７月２３日に現地で行いました。

　しかし予定日前から台風１０号による大雨で、泉川多目的集会所の１部が破損（詳細は調査中）する事態になり、今年度の防災キャンプは中止になりました。

　後日関係者協議を行う予定です。（日程調整中）

④一班㈳フードバンクとの連携

→坂本事務局長が意見交換。

⑤デジタル防災について

→「スマホ活用防災講座（第２回目）を８月２７日に予定していたが、台風１０号の影響を考慮し中止した。

⑥女性部会の発足について

→高木妙弥右衛門部会事務局長らが動き、９月７日に「女性リーダーキックオフ講演会」があります。下知コミュニュティ・センターで１４時から１６時まで。

　講師は西村浩代さん（管理栄養士・防災士・災害支援チームリーダー）

→市役所の現職時代は防災政策課課長、災害対策部副部長をされていました。

２面については講演会の案内です

「被災後の生活再建に必要な支援制度を事前魚に知る」

（日時）２０２４年１１月９日（土曜日）　１８時から

（場所）下知コミュニティセンター３階会議室C

（講師）永野海氏（弁護士・日弁連災害復興委員会副委員長）

　災害後の生活再建のために、どんな支援制度があるのかを、災害が起きるまから事前に知っておkジュことが、復興復旧の早道になるからです。今回の講演会で多様な支援制度を知りましょう。

　２０２４年下知地区防災カレンダーが公表されています。

間に合いませんでしたが、二葉町自主防災会では、９月２４日に「ロープワーク講座」・９月２４日に「「２０２４年総合防災訓練第２回関係者意見交換会」を開催する予定です。

明日は仁淀川町防災キャンプキャンプです

　２０２４年８月３１日（土曜）ー９月１日（日曜）の予定で、高知市と広域避難協定（２０２２年１１月１日）に基づき、高知市民の広域避難場所になりました泉川多目的集会施設に高知県史上初の防災キャンプが開催されます。

　災害前から被災後疎開し、長期間生活する場所の住民の皆さんの防災キャンプです。いろいろ調べましたが、「前例がない」らしい。防災をやっているという学識者やアドバイザーに聞いても、適切な助言はありませんでした。

　日本国の防災減災・復興復旧が遅く、台湾やイタリヤから遥かに後進国というのもわからないわけではないですね。日本は１００年前の関東大震災時から防災に関しては何も進歩していません。

　「先駆者である」とかいう思い上がりや、プライドなどありません。ただ注目度が低いのは残念です。やはり前例がないと、「ないと同じ」扱いをうけるものでありますね。仕方がありません。

　地域活動の実績でしか、私は表現していません。していないことは言わないのです。やったことだけ伝えています。なかなか情報伝播力が弱いのでなかなか広まりませんね。悔しいですが。

　でも高知市から２０人、地元仁淀川町から１５人が集まります。熱い議論がてんかいされることでしょう。これからが真のスタートですから。焦らず、独りよがりにならず、意義目的を今後も発信続けます。

注意報は解除されましたが・・

　８月９日に日本史上初の「南海トラフ巨大地震注意」が発令後１週間が経過し、格段南海トラフの震源域での深刻な動きはなかったため、１５日に解除されました。

　M8以上の巨大地震が起きる確率は０・０１％から０・０５％になり。５倍になりました。数字にすると１０００分の１の確率が、２００分の１になりました。ほぼほど小さいですが、地震学者に言わせえれば「とても大きい」とも。

　「注意」が解除になるまでは、「海の散帆（セーリング）は取りやめました。解除されれば、体調と相談して、海へ行きます。

　自分が何者か。緊急連絡先を表記した「SOSカード」は常に今後は携帯します。この爺さんはどこの何者なのかが、第３者に理解され、家族に連絡がいくようにしています。

　自己責任のところもあります。自枌の命と健康は自分で守る決意を一段とたかめることができました。自宅の防災備品の点検もできました。飲料水非常食や、携帯用トイレなどは１０日分程度は備蓄しています。もう少し積み増しする必要があると思います。