社会問題一般

2018.04.19

良質・真摯な日本人の代表

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 天皇制については、賛否両論があることは理解しています。しかし私は今上天皇陛下後0夫妻の2018年3月27日から29日までの沖縄訪問に関する朝日新聞4月3日号の記事を讀んで「1番真摯で、本気で平和を祈願する良質な日本人代表」であると思いました。

 皇太子時代から11回目になる沖縄訪問。皇太子時代の1975年は、南部戦跡のひめゆりの塔で潜んでいた過激派活動家に火炎瓶を投げつけられました。「それでも「長く心を寄せて行く」と訪問を続けた。」(朝日新聞記事)
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 1面記事の朝日新聞には、こう見出しがあります。「「平和を願う 沖縄の地で」「寄り添い続けた平成流 次代へ]「和らいだ歴史のわだかまり」。です。まさに真摯な平和を真底祈願する姿勢と態度が「沖縄と本土との間にある歴史のわだかまり」を少しづつ解消してきたのであると思いました。
天皇沖縄訪問1_NEW_R
 2000年以降の自民党「清和会」系の政権は、沖縄に関して冷淡で、無関心。不要な発言も多い。辺野古基地建設など強引で強権的。それに引き替え今上天皇の平和への祈願は本物です。誠意があります。

 本来なら日本国首相や政府閣僚は、今上天皇の行動や沖縄に対する真摯な態度を見習うべきです。現実は沖縄の人達の想いに、心を寄り添うことはなく、強引・強権で推し進めようとしています。

 沖縄だけでなく、サイパンやパラオ、などの海外へも出かけ、先の大戦での戦没者の慰霊を行われました。日本人だけの慰霊だけでなく、敵国兵士や現地の人達の慰霊もされました。本気で平和を祈願されています。
沖縄への想い1_NEW_R
 日本の政治家は「うわついた戦争賛美」などせず、今上天皇を見習い、真摯に平和を祈願すべきです。つくづくそう思います。

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2018.04.11

10階建て西敷地構想は妥当


西敷地高層2018_R
 高知新聞2018年4月9日(月曜日)の社会面の記事は、見苦しく不相応に巨大な県・高知市合築図書館「オーテピア」西隣の敷地での10階建て再開発ビルの事でした。

「西敷地構想10階建て」「移住者住居、高知大学学舎」「街中拠点。学び直しの場」「高知大 強い意欲」「収支不安の根拠示して」「公共性兼ね備えた計画 業者説明」とありました。

 記事を讀みますと2500平方メートルの敷地に10階建てのビルを建設。
1階はテナントやウットデッキの公共スパース、屋台店舗などを空間配置。
 2階から4階までは高知大学のスペース。地域連携推進センターや、学生たちや社会人受講生が学び議論できる講義室や会議室の設置をするとか。
 5階から10階までは都市部のシニア層やU・Iターン者を呼ぶ入こむ県構想の受け皿になる賃貸住宅を84室構えるとか。よく考え検討された構想であると感心しました。

 最近は東京でも大学の「都心回帰」が高まり、都心部にキャンパスがある大学は人気を集めています。高知大学も同じような志向があるようです。県立大学も永国寺キャンパスを立て返したのもその流れでしょう。

 高知市中心部に都市部のシニア層を対象とした賃貸住宅も「歩いて用事が足せるまちづくり」(コンパクトシティ)の流れに乗っています。高齢者になれば車を運転できなくなりますから。病院や商店街に近いこの場所は立地的にも最高です。

 計画を構想された設計者の千頭邦夫さんも施工業者の中沢陽一さんも、中心街の再開発ビル建設ではいくつか実績があります。千頭さんはオーテピア南側の旧ショッパーズ・プラザ跡の再開発ビルを設計されています。低層部は商業施設となり、上層部はマンションになっています。

 一方中沢さんの会社も大橋通りのバルザ跡を再開発し、商業施設と分譲マンションにしています。いくつか中心街の再開発計画で分譲マンションを手掛け実績をこしらえています。「最初から津波避難ビル」になるマンションを建設し、防災対策にも前向きな施工会社です。

 一方収支計画も無理がない。総工費は31億1100万円。出資をつのり自己資本は9900万円。四国銀行地高知銀行から26億円を借り入れ。国の補助制度を活用して4億1900万円を調達するとか。なるほど建設費用は賄えますね。

 事業開始目標は2020年。50年間の収支計画は住居とテナントの賃料が累計69億2300万円とか。高知市に支払う地代が8億500万円。銀行への返済金など差し
引いた純利益が5億2000万円あり、50年後の解体費用3億5千万円もねん出するようです。

 私見ですが再開発計画としては妥当であり無理がありません。第一高知市は持ち出しは何もなく、賃貸収入が見込めるし、高知市中心街に「大学」と「賃貸マンション」という「集客装置」もつくられるので交流人口増加も見込めます。

 一部の人達が言うように「西敷地を公園にしろ」という声があるようですが、そうなると高知市の予算で100%整備し、維持管理費用も市民の税金で負担する必要性が出て来ます。最近の箱もの行政で再び再生が破たん寸前の高知市では公園の維持管理費のねん出は困難であると思います。

 場所柄賃貸マンションもテナントもすぐに埋まるでしょう。高知大学も入居したがっているので入れば「核施設」になり街の魅力も増すとは思います。

 不思議なのはこうした「公共性があり、高知市財政に負担をかけない優れた再開発計画」を高知市当局がなぜい、今の今まで情報公開しなかったのかということですね。ことここへきて計画がオープンになりました。

 私見ですが言い計画なので原案どうり着手していただきたいし、高知大学も入居いただきたいですね。適当な社会人コースがあるのなら勉強したいものです。
 

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2018.04.09

50万人を割り込む高知県の人口


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 高知新聞1面の記事は予想はしていましたが、今更ながらにショックです。27年後の2045年の高知県の人口は50万人を割り込みます。

「東京除く46道府県減」「県内7市町村6割減」とあります。室戸市、東洋町、安田町、大豊町、仁淀川町、大月町、大川村は60%以上減少すると予想されています。

 現在高知県は毎年7000人ずつ人口減少しています。0・7万人×27年=18・9万人減少します。72万から18・9万=53・1万人ですが、それより更に人口減少がすごいと言う事です。

 27年という歳月ですが、「南海地震は30年以内に80%の確立で起きる。」と言われています。現状でL2想定(東日本大震災規模の巨大地震)が起きれば、4満員の県民が死亡し、不足する住宅は7・7万戸。現状では2・3万戸しか充足できないので、5・4万戸が不足、約10万人の高知県民が高知県内で避難生活ができません。

 となると更に10数万人の高知県民が県外へ流出するので、50万人どころか、40万人を割り込む可能性もありますから。

 いつまでも「従来型」の災害が起きてから復興計画を立てて、復興事業をやるという悠長なペーズでは高知県は消滅することは間違いありません。

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2018.04.04

フェイスブックは大丈夫なのか?

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 2018年3月27日ですが朝日新聞に「FB拡散」「個人情報の不正流出問題」「企業ページ削除・広告中止続々」「法順守低い信頼」との記事がありました。

 全世界で21億人利用者がいるフェイスブック。利用者5000万人分の個人情報が不正に流出した疑いが言われています。創設者で経営の最高責任者のザッカ―・バーグ氏は謝罪し、ニューヨーク・タイムズ紙などに全面広告を出しましたとのこと。

 企業関係の広告の停止や、FBの利用停止が相次いでいるとの事。個人情報の管理が杜撰であるとの指摘が常にされているようです。

 ツイーターでも「FBを削除しよう」というハッシュタグも拡散しているそうです。

 巨大化するとまた問題点も大きくなると言う事例ですね。

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2018.03.28

今上天皇は日本人の良識

 今上天皇は皇后とともに沖縄県を3日間の予定で訪問されています。皇太子時代から言えば今回を含め11回目の訪問となります。沖縄は先の大戦で凄惨な地上戦が行われ、当時の沖縄県民の4分の1が亡くなられました。
朝日新聞今上天皇沖縄訪問記事1_NEW_R
 旧日本軍は守備隊の精鋭部隊の多くを台湾に転進させ温存し、沖縄県民を「人間の盾」のように地上戦に満足な武器も持たさず動員しました。女学生も看護要員で動員しました。当時の皇民化教育は沖縄で徹底して行われたために犠牲者も多かったです。米軍の本土進出を1日でも遅らせるための「捨石」に沖縄をしたのです。

 昭和天皇は敗戦後、地方訪問をしました。沖縄県だけは行くことが出来ませんでした。その意向を継いだ今上天皇は皇太子時代の1975年から沖縄訪問をしました。その時に火炎瓶を投げつけられても戦没者の慰霊のための訪問を繰り返しました。10回訪問したのです。
朝日新聞今上天皇沖縄訪問記事2_NEW_R
 安倍内閣や自民党の粗悪な戦前回帰の改憲案や、日本を戦争国家にする画策ばかりしている自民党の政治屋に比べ、今上天皇は真摯な心をもって戦没者の慰霊をされてこられました。自国民だけでなく敵国民や現地で犠牲になった国の人達の慰霊もされています。

 私は天皇制の信仰者ではありません。しかし今上天皇・皇后陛下は、「良質な日本人」のあるべき姿を体現されています。あらためて凄い存在であると感心しました。

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2018.03.21

森友学園事件の本質論

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 週刊現代2018年3月31日号の岩瀬達哉氏のコラム「ジャーナリストの目」(P133)は、森友学園事件の本質を述べています。テーマは「異例づくめの森友学園 国有地払下げの裏にあった「内閣人事局」の強大化」です。

 森友学園事件の異様さを岩瀬氏のコラムの記述から拾います。

「地中からゴミが出たことを理由に鑑定価格9億5600万円の国有地を、8億2200万円も値引きして1億3400万円で手に入れたこと。」

「そもそも土地の準備も出来ていない段階で、府が認可申請を受け付けたのも異例なら、国有地を借地として利用できることも異例。また、買い取りにあたって、これほど値引きがなされた例は過去にない。まさに異例づくめの便宜によって払い下げがなされていたのである。」

 あらためで読み返してみると森友学園事件の異常さ,異様さががわかります。決して「小さな問題」ではありません。日本国を震撼させる大問題です。現在大阪拘置所に長期拘留中の籠池夫妻は、世間で言われているように「詐欺師」であったとしても、国(近畿財務局)や大阪府が、かれの話術やはったりだけで、これほどの便宜を図るとは到底考えられません。

 岩瀬達哉氏によれば全国紙の本社社屋などは国有地の払い下げがあるようで、公共性のある事業への払い下げ事態は珍しい事ではないとのこと。

「実際に森友学園側は大阪府の中核都市である豊中市に8770平方メートルの国有地を、小学校(仮称安倍晋三小学校)の開校予定にあわせるように容易に、しかも格安で手に入れていたのである。」

「こんな離れ業ができた理由は、ふたつしか考えられない。有力政治家などの口利きがあったか、もしくは森友学園のバックに有力政治家がついていていると考えた財務省側が忖度し、行政の公平性を歪めたのいずれかだろう。」

 その原因について岩瀬達哉氏は、中央省庁のキャリア官僚を統治するシステムを内閣が握ったことにあると指摘しています。

「第二次安倍内閣からスタートした内閣人事局が、霞が関の官僚たちに睨みを利かせはじめた時期と、今回の国有地払下げのタイミングがほぼ一致することだ。」

「森友学園の籠池泰典理事長(当時)は、安倍昭恵首相夫人と一緒に写っている写真を見せることで「神風が吹いた」と語っていた。恐らくは、保身と出世に汲々とする官僚たちが、公正であるべき行政を歪めていたのだろう。」

 淡々としたコメントですが「事件の核心」をついていると感心しました。また「加計学園事件」はさらにスケールの大きな「えこひいき」で国政(文科行政)が歪められた事件です。これも原因は「内閣人事局」の強大化」にあります。

 150年前から大久保利通が命がけで基礎をこしらえた日本の中央省庁の官僚制度。藩閥の縁故によらず、幕末期にたとえ賊軍の出身地であったとしても優秀な青少年は東京位帝国大学へ進学し、成績優秀者は出身地に関係なく中央省庁の官僚に選抜されました。欧米列強に伍するためには「上からの近代化」は必要であり、その役目を中央省庁の官僚制度は担いました。その歴史と伝統がまさに音を立ててて崩壊しました。

 これはまさに「国難」です。

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2018.03.20

広報下知減災・19号


広報下知減災19号・その1_NEW_R
 広報下知減災・19号(2018年2月号)が発刊されました。坂本茂雄事務局長が編集・作成されました。県議会直前のご多忙の中広報下知減災の作成は大変であったことと存じます。ありがとうございました。
広報下知減災19号・その2_NEW_R
 今回の広報下知減災は、2015年7月から取り組んできた3年間の「下知地区防災計画」のひとくくりのまとめの概要版を紙面裏面に掲載しています。
下知地区防災計画概要版その1_NEW_R
 見出しにありますように「地区防災計画で、これからも共有・共感・共創の議論と実践を続けて」「計画策定後のこれからがスタート 「笑顔」で挨拶しあう そんな地域のつながりが、災害に「も」強いまちに」であることを下知地区全体で共有しましょう。
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 実践的課題として議論を集約した行動プランである「下知10」も公表されます。「揺れ対策」「津波対策・長期浸水対策・避難所対策 命を守り 命をつなぐ」「事前復興(生活を立ち上げる)・「コミュニティ(すべての段階の共通)」であることです。

 今後も下知地区で意見交換の場を継続し、「事前復興まちづくり協議会(仮称)」などのを各団体。企業・個人で参集しこしらえるようにならなければいけないと思います。
下知地区防災計画概要版(その3)_NEW_R
 下知地区防災計画は、このまとめで終りではありません。まさにこれからがS出発なんですね。そう強く思います。

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2018.03.19

「大津波3・11未来への記憶」3D上映会

 2018年3月17日(土曜)は、午前10時より。高知市県民文化ホール(グリーン)にて「「大津波3・11未来への記憶」3D上映会」がありました。主催は高知県民文化ホール・高知新聞社です。400人ぐらいの参加者が居ました。
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 東日本大震災で大津波で甚大な被害を受けた岩手県陸前高田市。釜石市、宮城県宮古市田老地区、南三陸町の震災当時、1年後。3年後、現在の様子を映像にて、生きのびて懸命に生活されておられる人達が語ります。

 どれも身につまされるお話でした。登場された人達は、酒屋経営、雑貨店経営、ホテル経営など地元地域に密着した商店をされておられます。当然被災した地域の復興が商売とも関連して来るだけに取り組みが皆真摯ですし真剣です。

 さて高知市下知地域にあてはめますと、現状では下知地域には今南海トラフ地震となりますと。下知地域には10年以内に戻れそうもありません。人生のサイクルは3年~4年で廻ります。行政が関与する復興事業は、どうして時間が長くかかってしまいます。
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 高台整備や沿岸部の嵩上げ等を行い、山を切り崩して居住できる場所をこしらえ続けています。市町村主体の復興事業ですが、実際は「及び腰」の自治体が多いように。

 現在は瓦礫も打ち上げられた漁船も片づけられています。このドキュメンタリーを見るにつけ、高知市下知地区は耐震堤防の建設と、防災意識の向上寄り一層しなければと思います。

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2018.03.18

東日本大震災7年目の現実


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 先日岩手県宮古市の菅野和夫さん(津波語り部・山田伝津館館長)から、2018年3月11日の岩手県の地方紙であ岩手日報が送付されてきました。紙面を大きく使用した写真では復興していく岩手県各地の様子が掲載されていました。
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 しかし問題点もおおくあると紙面は指摘しています。主な見出しを見て行きますと震災後7年目の現実が良く理解できます。

「震災7年決断の時」「1人1人の復興へ」(岩手日報・3月11日1面)
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「再建へにじむ決意」「迫る仮設期限、資金に限り 亡き両親の店存続模索」(33面・社会面)

「語り部継続71%が不安」(総合2面)

「教訓つなぐ 東日本大震災7年」(岩手日報 特集)
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 特集紙面では、陸前高田、大船渡、釜石、宮古、大槌、山田の様子が写真で伝えられています。記事では震災後7年ですが、7758人が仮設住宅での暮らしをされておられます。厳しい現実を少しだけ見ることが出来ました。
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 記事を読んでいまして、海抜0メートルの低地の高知市下知地区は、東日本大震災クラスの地震が発生すれば、おそらく10年経過しても元の土地には戻れないと確信しました。それを前提に事前にわが家と会社の対策を真剣に検討実行しないといけないと決意しました。
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2018.03.03

個人消費増大は羽生結弦のおかげ?

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 高知市で今日発売の週刊現代3月10日号の記事「さあ、大変!妻が羽生くんの追っかけになりました」(P150~153)には仰天しました。

 「観戦ツアーは4日で90万円」「プーさんぬいぐるみ5000円、応援行脚で年間3000万円。いくら遣えば気が済むのか」「なかなか注意できない」「今度は娘までハマりだした」という見出しは、奥さんが羽生選手の熱烈なファンになり、TV観戦に飽き足らず「追っかけ」になり行動するさまを嘆いているご主人の声です。

 平昌五輪の男子フィギア・スケートの羽生結弦選手の演技終了後にリンクに投げ込まれた熊のプーさん人間は1つが5000円もするとは驚きでした。記事に寄りますとプーさんのぬいぐるみはディズニーの公式ストアで5000円前後で売られているとか。
dims
 投げ込まれたぬいぐるみの数は何百とありましたから。其れだけでも凄い。ファンと思われる人のツイーターにはこう書かれています。

「羽生くんは毎回リンクに投げ込まれる大量のプーさん達を全国のスケートクラブの子供達や児童養護施設の子供達にプレゼントしてると知りまたもや泣いております(´???ρ???`)羽生くんは人間ではなく天使なのですね(´???ρ???`)(震)今まで人間だと思っていましたごめんなさい(´???ρ???`)
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 以前韓流スターのぺ・ヨンジュンのファンであると言う女性の自宅に行ったことがありました。家じゅう、部屋中がグッズで溢れかえっていました。国内や韓国でのイベントにも可能な限り参加し、グッズを購入するとか。壁は写真だらけで食器も座布団まで顔顔顔。目が回りそうでした。

 羽生選手はまだ若い(23歳)だし、怪我で引退でもしない限りブームは後4年(2022年北京冬季五輪)までは続きますね。

 記事はこう結ばれています。

「かくして「ゆずリスト妻」たちは日に日に増えていく。家庭も家計も溶かしてしまう羽生結弦は、やはりスゴすぎる。」(P153)

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